1. はじめに：古川高校の定員割れとその背景

みつるん塾長です。

令和8年度、宮城県大崎地区の伝統校である古川高校は志願倍率「0.89倍」という定員割れに直面しました。このニュースは地域に大きなインパクトを与え、「古川高校もついに…」という空気が地元教育関係者に走ったのも事実です。

ただ、ここで必要なのは、表層的な見方ではなく、背景にある「構造的な変化」に目を向けることです。地域の人口減少、仙台進学の志向、通学エリアの再編など、古川高校を取り巻く環境は確実に変わってきています。

2. 志願倍率の推移：令和2年から令和8年まで

令和5年度までは1.2倍前後の倍率を維持していた古川高校ですが、令和6年度に志願者数が減少に転じ、令和8年度にはついに0.89倍へと落ち込みました。

3. 合格実績から見る古川高校の真の実力

東北大学合格者数（令和3～7年度）

難関大学・東北大学への合格者数は、年によって波はあるものの、毎年着実に複数名の合格者を出し続けています。令和7年度は合計8名の合格者が出ており、学校側の進路指導が難関大シフトに成功している証拠とも言えます。

国公立大学合格者数の推移：安定の100名超え

毎年90〜100名以上の国公立大学合格者を輩出しており、古川高校の地域の基幹校としての底力が伺えます。ここで特筆すべきは、合格者のうち現役生が占める割合の圧倒的な高さです。

令和7年度の実績を詳しく見ると、定員240名に対し、国公立大学への現役合格者は97名。つまり、学年の約40.4%が「現役」で国公立大学に合格している計算になります。合格者101名に占める現役生の割合は96%に達しており、極めて現役合格力が高い学校だと言えます。

4. 進路選択の現実と戦略──仙台進学か地元進学か？

「仙台に出なければいい大学に進学できない」──そんな空気感が、少なからず将来大学進学を目指す中学生とその保護者の間にあることは否めません。仙台市内の進学校が持つ合格実績を見れば、そう感じてしまうのも無理はないでしょう。

しかし、先述の通り、古川高校からも東北大学をはじめとする難関大学への合格者は安定して出ています。つまり、進学実績だけを見て「仙台＞地方」と一括りにするのは、正確とは言えません。

仙台に出ることで通学・生活の負担が増え、本来の学力を発揮できないケースもあります。通学時間が短く、地元での生活リズムを維持しながら勉強に打ち込めるというメリットは、大学受験という長期戦において、想像以上に大きな「武器」となるのです。

5. 高校3年間で伸びる力を育てる古高の環境

古川高校は、「入学時点の学力がすべて」という価値観を超えて、3年間の学校生活で生徒が大きく成長できる環境を提供しています。

部活動、探究活動、課題研究、面談による進路指導──そのどれもが、生徒の「学力」だけでなく、「自己理解」や「主体性」を育てる要素として機能しており、受験におけるアウトプットだけを見て判断するのは早計です。

入学時には必ずしも上位の成績でなかった生徒が、3年間の努力によって国公立大学への合格を勝ち取っていく姿は、まさにこの「3年間で伸びる力」の証左と言えるでしょう。

6. 地域社会と進路選び：変わる時代の価値観

AIやICT教材、オンライン学習の普及によって、地方と都市部の「教育格差」は着実に縮まっています。情報の取得や外部教材の活用といった点では、もはやどこに住んでいても差はなくなりつつあります。

ただし、「情報への感度」という意味では、仙台などの都市部に分があるのも事実です。だからこそ、地方においても教育環境をしっかり整えている学習塾の存在が鍵を握ります。必要な情報や戦略を補完できる体制があれば、進学面でも大きなハンデにはなりません。

「仙台に出なければいい大学に進学できない」という固定観念にとらわれず、自分に合った環境で力を伸ばせる進路選びが、これからのスタンダードになっていくべきです。 その意味でも、大崎の地にあっても、都市部に劣らない情報提供や指導力を持つ塾の存在は、今後ますます重要になっていくでしょう。

7. おわりに：大崎地区の未来に向けて

倍率の低下、進学の二極化──古川高校が直面している現実は、決して楽観できるものではありません。しかし同時に、それは地域の教育の未来を真剣に考えるチャンスでもあります。

数字が語るのは「衰退」ではなく「変化」です。 そしてその変化にどう向き合うかは、地域全体の課題でもあります。 古川高校はこれからも、地域に根ざした高校として、多くの生徒の成長を支えていく存在であり続けるはずです。